2022年04月21日

　YKK株式会社（本社:東京都千代田区、代表取締役社長：大谷裕明、以下YKK）は、この度、「YKKサステナビリティビジョン2050」で掲げる「循環型社会の実現への貢献」における取組みをより加速させるために、「エレン・マッカーサー財団ネットワーク」に加盟したことをお知らせします。

　エレン・マッカーサー財団（※以下、同財団）は、英国を本拠地とし、英国チャリティ・コミッションに登録する団体で、気候変動、生物多様性の喪失、廃棄物、汚染といった現代の最も大きな環境課題に取り組み、サーキュラーエコノミーへの移行を加速させることを目的に2010年9月に設立されました。
(※Ellen MacArthur Foundation、https://ellenmacarthurfoundation.org/)

　YKKでは、以前より同財団のネットワークに加盟する多くのファッションブランドと連携し、環境配慮型商品の開発等を通じてファッション産業におけるサーキュラーエコノミー（循環型社会）の実現に向けた取組みを推進してまいりました。この度のYKKの加盟を通じて、これまでの取組みをより一層加速、深化させ、「YKKサステナビリティビジョン2050」の目標達成を目指します。

■YKK株式会社　執行役員　サステナビリティ推進室長　吉岡麻子コメント
　サステナビリティは、YKK精神「善の巡環」―他人の利益を図らずして自らの繁栄はない―にも通じる考え方で、YKKのDNAに組み込まれているといえます。今回、サーキュラーエコノミーの実現に向けて考えを同じくするネットワークに参加できることを非常に嬉しく思うとともに、連携を強化することで、持続可能な社会の実現に向けて、より一層取り組んでまいります。

■YKKのサーキュラーエコノミーへの取組み
　同財団が取り組むサーキュラーエコノミーは、「Eliminate waste and pollution（廃棄物・汚染をなくす）」、「Circulate products and materials（製品と資源を循環させる）」、「Regenerate nature（自然を再生する）」の3つを原則としています。YKKではこの3原則について、以下のように取り組んでいます。

1)Eliminate waste and pollution（廃棄や汚染の撤廃）
　YKKは1994年に再生PETを使用したリサイクルファスナー NATULONナチュロン®の取り組みを開始し、その後も植物由来のポリエステルを使ったファスナー GreenRiseグリーンライズ®海洋プラスチックごみを使用したファスナー NATULONナチュロン® Ocean Sourcedオーシャン ソースト® の他、従来のめっき薬品を一切使用せず、シアン、クロム、セレンなどの有害物質を100％除去することで環境への負荷を大幅に低減した新めっき技術 AcroPlating®アクロプレーティングなど、環境に配慮した商品の開発、技術の深耕に努めています。
https://www.ykk.co.jp/japanese/corporate/g_news/2021/20210622.html

2)Circulate products and materials（商品と材料の循環）
　YKK台湾社で開発したTouchLinkタッチリンク® は、NFCチップを内蔵したファスニング商品で、ファスナーの引手にスマートフォンを近づけると登録情報を読み取り、ウェブサイトやアプリケーション等との連動ができます。TouchLink® を衣服などの製品に活用することで、ファッションブランドと一般生活者の間にこれまでにないタッチポイントの創出を可能とし、ファッション産業の循環型ビジネスの推進に貢献します。
https://www.ykk.co.jp/japanese/corporate/g_news/2021/20211007.html

3)Regenerate nature（自然の再生）
　YKKは1994年に「環境との調和」を事業活動の最優先課題に掲げる「YKKグループ環境宣言」を制定しました。2020年3月に「ファッション業界気候行動憲章」に署名、同年10月には、2050年までに「気候中立」を達成するための持続可能性目標「YKKサステナビリティビジョン2050」を策定し、「気候」「資源」「水」「化学物質」「人権」の5つのテーマと、関連する10項目のSDGsの達成にむけて取り組んでいます。2021年3月には、YKKの2030年度に向けた温室効果ガスの削減目標が国際的団体「SBTイニシアティブ」により、気候変動による世界の平均気温上昇を産業革命前と比べ1.5℃未満に抑えるという「1.5℃目標」であると認められ認定を取得しています。
https://www.ykk.co.jp/japanese/corporate/g_news/2021/20210315.html